文部科学省研究指定校

　１２月１０日（木）午後、文部科学省（国立教育政策研究所）研究指定による公開授業が行われ、大変お忙しい中、全国各地からたくさんの皆様にご参加いただきました。本当にありがとうございました。
　研究協議会では、貴重なご意見、ご提言をいただき、活発な情報交換が行われました。ご来校の皆様とのネットワークを大切にし、今後の鳥商教育に活かしていきたいと思います。　
　なお、平成２８年２月５日（金）には、文部科学省で開催される「国立教育政策研究所 教育課程研究センター 関係指定事業研究協議会」において、本研究の成果を発表します。

　参加高校・所属、参加人数（鳥取県教育委員会、本校を除く）は下記のとおりです。
　北海道函館商業高校１名、栃木県立宇都宮商業高校１名、東京都教育庁１名、東京都立第三商業高校１名、東京都立第四商業高校１名、東京都立葛飾商業高校１名、愛知県立緑丘商業高校２名、滋賀県立大津商業高校１名、大阪市立大阪ビジネスフロンティア高校１名、兵庫県立神戸商業高校２名、和歌山県立和歌山商業高校１名、島根県立情報科学高校１名、島根県立出雲商業高校２名、岡山県立岡山東商業高校２名、岡山県立玉島商業高校２名、岡山県立津山商業高校１名、広島県立尾道商業高校１名、広島県立福山商業高校１名、高知県立伊野商業高校１名、高知県教育委員会１名、佐賀県立鳥栖商業高校１名、鳥取敬愛高校１名、鳥取県立青谷高校１名、鳥取県立倉吉総合産業高校１名、鳥取県立米子高校１名、鳥取県立米子南高校３名、米子松蔭高校１名、鳥取県立日野高校１名

　
　
　
　
　

　１２月１１日（木）午後、文科省教科調査官の西村修一先生をお招きして、文科省（国立教育政策研究所）研究指定校による公開授業、研究協議会が行われました。
　愛知県、和歌山県、高知県、山口県、広島県、岡山県、島根県、鳥取県からたくさんの先生方が来校され、研究協議会では、各県の取り組み、ケーススタディー及び知識構成型ジグソー法における評価方法などについて活発な意見交換が行われました。